インデックス投信とは
インデックス投信（インデックスファンド）が、国内で初めて誕生したのは、
１９８５年６月２１日のことになります。
現在の国際投信投資顧問株式会社である
国際投信委託株式会社という会社が設定した、
インデックス・ポートフォリオ・ファンドというのが、
日本で最初のインデックス投信（インデックスファンド）なのです。
同じ１９８５年には他に３社がインデックス投信（インデックスファンド）を設定しました。
１９８５年から日本でインデックス投信が本格的に始められたのです。
インデックス投信は平均株価に連動するのを目標としていますが、
この目標は設定当時から変わっていません。
設定された当初も日経平均株価（日経５００平均）の連動を目指す
インデックス投信（インデックスファンド）が設定されています。
日系５００平均株価というのは、日本経済新聞が算出して公表しているものです。
東京証券取引所第一部に上場している５００銘柄を対象として、
日本の株式市場の動きを表す指標となっています。
日本で初めて誕生したインデックス投信（インデックスファンド）である
インデックス・ポートフォリオ・ファンドは、
この日経５００種の銘柄から３００銘柄以上に
等株数投資を行うという運用方法で利用されていました。
ファンドが組み入れている銘柄の株数を同じにすることを、
等株数投資と言います。
国内最初のインデックスファンド、インデックス・ポートフォリオ・ファンドは、
２００５年の６月２１日に償還を迎えています。
期中分配金は１,９３５円、償還額は１口当り２７１３,１１円でした。
現在インデックス投信は色々な証券会社や銀行などで
取引が出来るようになっています。
手数料などを良く考え少しでも資産を増やしていけるよう、
事前に他社などと比較をしてみてコストを安く抑えながら、資産運用を行いましょう。
投資信託に興味はあるけど！？
投資信託に興味はあるけど、
どうやって始めたらいいのかが分からないという人もいるようです。
投資を始める場合には、証券会社に行き購入するというのが以前の方法でした。
わざわざ証券会社に行かなくてはならないので、
時間の無い人などは大変な思いをしたようです。
１９９８年に銀行の窓口で投資信託の販売が出来るようになり、
投資はとても身近なものになりました。
インターネットを利用して簡単に売買が出来るようにもなりましたので、
投資はとても簡単なものになり投資家の数も増えてきています。
投資方法もさまざまですが、
これから始めてみたいという人にはインデックス投信もお勧めです。
株式などの知識などがあまりないという人でも安心して
投資を続けることが出来る安全性の高い投資方法です。
インデックス投信は日経平均などの市場に連動しているので、
同じ市場に連動している銘柄で投資を行うことで、
運用成績をほぼ同じにさせることが出来るのです。
出費を抑えて利益を増やすためにも手数料などはできるだけ
安いインデックス投信を購入するようにしましょう。
インデックス投信を購入して保有する場合には、
販売手数料と信託報酬という手数料が必要となります。
販売手数料は銀行や証券会社によって金額が違いますので、
色々と良く調べて手数料の安いところを選ぶようにしましょう。
手数料が無料という会社も増えてきているようです。
インデックス投信の数が多く手数料が安いという会社を選ぶといいでしょう。
インデックス投信とＥＴＦ
インデックス投信とＥＴＦの売り買いの違いは、
一度の売りならそんなに差はないように思えますが、
何度も取引を行う場合には大きな差となってしまいます。
希望する価格で売りたいときに売れるというＥＴＦのほうが好きという人も多いようです。売買するときには商品によって手数料がかかってきます。
商品によってはＥＴＦよりもインデックス投信のほうが安いという場合もあります。
インデックス投信もＥＴＦも、株価指数に連動した商品なので、
長期間にわたって分散投資を行うことが出来ます。
インデックス投信やＥＴＦを始めているほとんどの人が、
分散投資を目的として長期間保有しているのです。
長期間保有が原則とされていますが、どちらの商品も
いつまでも保有しているのではなく、いつかは売りに出なくてはなりません。
ＥＴＦの場合には、指値で売買が出来ますから、
希望する価格になった時に売ることが出来ますので
タイミングを逃すことがほとんどありません。
売りのことを考えるとＥＴＦのほうが有利かもしれません。
インデックス投信の場合には、売りの基準価格を選ぶことが出来ませんし、
売却の注文をしても翌日以降の基準価格で売られるので、
売買に不利な点が出てきてしまうのです。
色々と比較して、投資方法を良く考えながら始めたほうがいいでしょう。
また、ＥＴＦはインデックス投信のように
積み立てを目的とした人には向かないかもしれません。
商品にもよりますが、最低１５万円が必要という場合もありますので、
小さい資金で行い場合にはインデックス投信のほうがいいでしょう。
インデックス投信、ＥＴＦ共に利点・欠点はありますので、
運用目的に合わせて選ぶようにするといいでしょう。
